2022年5月
1 2 3 4 5 6 7
8 9 10 11 12 13 14
15 16 17 18 19 20 21
22 23 24 25 26 27 28
29 30 31        
無料ブログはココログ

« 少子化対策に対する特別世論調査 | トップページ | 地球温暖化論の何が問題か(下) »

2009年3月 1日 (日)

地球温暖化論の何が問題か(上)

 「神社新報」1月19日号6面に掲載された特集記事が、異常気象の真実を的確にまとめていたので転載します。

 近年、二酸化炭素による温暖化の防止が叫ばれている。環境問題は神社が守り続けてきた鎮守の杜との関係もあり、斯界でも関心の高いところであろう。だが、一方ではこの温暖化論に対する異論もある。斯界は温暖化論とどう向き合うべきか。「地球温暖化論のウソとワナ」などを著した伊藤公紀横浜国立大学院工学研究院教授にご寄稿いただいた。

地球温暖化論の何が問題か

「二酸化炭素による気候変動」への疑義

横浜国立大学大学院工学研究院教授 伊藤公紀

 温暖化の傾向 自然変動の可能性

 地球温暖化論は次のように主張する。「二十世紀には、二酸化炭素増加で気温が上昇したために異常気象が増えた。だから原子力発電を増やしてでも二酸化炭素を減らす必要がある」これは本当だろうか。そもそも地球温暖化で異常気象は増えるのか。地球温暖化の証拠とされる異常気象現象は幾つもあるが、実は本当の証拠といえるものはない。

 なんと、ただの勘違いも多い。例えば、アラスカの氷河の海への崩落は、温暖化の証拠どころか氷河の成長の証拠だ。また、アラスカやシベリアの永久凍土に建つ家屋やビルが、地面が緩んで崩壊する写真が報道されるが、この原因は手抜き工事だ。永久凍土の建築は、暖房が地面に伝わらないように杭などの上に作る。永久凍土に直接建てたビルがいづれ崩れるのは当然だ。

 これらの例はむしろ、報道の姿勢のあり方を問うものだ。米国アラスカ大学名誉教授の赤祖父俊一氏は、訪れる記者に「温暖化で崩れる家などありません。あれは暖房のせいです」と言っても、話を聞かずに写真を撮り、地球温暖化の証拠として報道してしまう、と憤る。

 赤祖父氏の意見では、現在の気温上昇は四百年前から続いており、小氷期と呼ばれる寒冷な時期からの回復(つまり自然変動)に過ぎない。日本でも、長野・諏訪大社に1400年代から保存される御神渡りの記録を見ると、諏訪湖凍結日1600年代から次第に遅くなってきており、温暖化の傾向が20世紀以前から続いていることが見て取れる。

 異常気象とは一体なんなのか

 勿論、検証が厳しい例もある。キリマンジャロ山やヒマラヤの氷河が後退する理由がわかってきたのは最近だし、北極海の氷減少には未解明な点もある。

 キリマンジャロ山は地球温暖化の象徴だった。しかし現場の気温は0度以下。氷河が融けたはずはない。氷が減ったのは、周囲の湿度が低下して雪が減り、また太陽に照らされる面が昇華(固体の蒸発)したためだ。

 ヒマラヤでは、氷が汚いために太陽熱を吸って融けている。氷の汚染の原因の一つは周辺諸国から飛来する煤だ。質の悪い燃料から発生する煤は厚い「褐色雲」となって漂い、インドなどで重篤な健康被害や大きな気候影響を生んでいる。この煤は、はるばる北極海にまで届き、北極海の氷を溶かす一因になっているらしい。

 北極海の氷減少の原因は他にもある。太平洋と大西洋から北極海に暖かい海流が流れ込んだことはわかっている。同じ現象が1920年代にも起きたことから、現在の北極圏の温暖化は自然変動によると言えそうだ。

 温暖化でハリケーンや竜巻が増えたとも報道されるが、これは大きな間違い。海面温度が高いとハリケーンが増えると言う論文が平成十八年に出て話題となったが、過去のハリケーン数を過小評価していたということが翌年に示された。竜巻については興味深い記事が残っている。1970年代に地球平均気温が下がったが、当時の米国雑誌「ニューズウィーク」は、「地球が寒冷化しているために、竜巻が急増した」と書いた、厚くても寒くても増加する気象とは一体何か、不思議に思うのが健全な常識だろう。

« 少子化対策に対する特別世論調査 | トップページ | 地球温暖化論の何が問題か(下) »

コメント

こんばんは。Baatarismさんのところでちょくちょくお目にかかっております。
北京の蝶の羽ばたきNYに雨を降らせるとか何とか申しまして、要は気候はカオス過ぎてなかなか難しいらしいんですね。
昔、カオスと複雑系の本を読んだら、私の頭の中がカオスと複雑系になってしまいましたが(;ω;)
まじめに研究しても地球の気候は難しいのに、マスメディアのいい加減な仕事は許せないですね(・A・)イクナイ

 経済産業省の「エネルギー効率の国際比較」を見ると、日本を1とするとEU1.9、米2.0、豪州2.4、カナダ3.1、韓国3.2、中東6.0、インド7.9、中国8.6、ロシア17.4倍などを見ていると、地球温暖化におけるCO2排出問題は日本経済の成長抑制と縮小が目的かと勘繰りたくなります。
 消費税による「社会保障の充実」が議論できない(させない)のも、CO2排出権取引=環境税導入が、商社等への利益が大きいためではないでしょうか?
 太陽光発電そのものは否定はしませんが、設置し買電(電力会社が買い取る)は火力発電のCO2排出権取引でしかないように思うのですね。設備投資と償却でメンテで元が取れているかまだ取り付けた方たちの意見を聞きながら迷っているのです。

やすゆきさんいらっしゃいませ、

まあカオスまで持ち出さなくても、最も基本的な熱力学に二酸化炭素悪玉論は反しています。科学としてはお話になりません。あの説を最初に言い出したのは学者じゃなくて、学術誌の記者とか環境運動の活動家なんですね。


保守系左派さんおはようございます。

京都議定書の数値目標は明らかに日本に不利にできています。でもうまく立ち回ったはずの欧州も、金融が破綻したり、エネルギー源のロシア依存を高めてしまったりと、当初の目論見から外れて、得意なはずの環境保護が足枷になりつつあります。

太陽光発電は今の技術では石油の節約にはなりません。製造と維持で石油を大量に使用するので、火力発電よりも石油を消費します。ただし、補助金や電力の買い取りによって、設置者個人としては採算が合う場合もあるかもしれません。

でも結局はその補助金とか電力買い取りは別の消費者に転嫁されているのですが。

本来なら強力な政治力を持つはずの、医療・介護・教育の圧力団体が敵と味方を見間違えているのがまずいですよね。だから産業とか環境活動家にロビー活動で負けるんです。

コメントを書く

(ウェブ上には掲載しません)

トラックバック


この記事へのトラックバック一覧です: 地球温暖化論の何が問題か(上):

« 少子化対策に対する特別世論調査 | トップページ | 地球温暖化論の何が問題か(下) »